募集中 【グループ内各社が保有するアセットを活用：博報堂DYグループ】WEBディレクター9:00～18:00 株式会社アイレップ 求人ID：2624更新日：2020/04/15 募集要項 職種 WEBディレクター（受託） 職務内容 【Webディレクター※大手案件多数・企画から運用まで携われます・博報堂DYグループ】 ◆業務内容 クライアント企業のデジタル領域における広告クリエイティブ全般の企画戦略立案、制作ディレクションを担っていただきます。 業界トップの大型案件に携わることが出来ます。 クリエイティブの観点から顧客折衝～企画立案～運用改善まで、クリエイティブからマーケティングの業務の幅広いスキルが必要とされます。 まずは出来るところから始め、ゆくゆくは全体のプランニング・顧客への価値提供を出来るようになってもらうことを期待します。 高速でPDCAを回していく為、成長産業の中でスピード感を持って成長をしていきたい方を求めています。 ■業務詳細 ・デジタルを中心とした制作ディレクション業務（バナー、LP制作・動画・記事・グラフィックなどのコンテンツ制作・サイト制作・クリエイティブ効果レビュー・改善提案） ・設計、プロジェクトにおける進行管理業務、制作業務の管理・見積算出、作業工数の把握、プロデューサーとの折衝業務などの制作実務全般にかかわるディレクションを担当いただきます。コンテンツのエディトリアル（編集）作業なども含めて自身が担当するだけでなく、対応スタッフのアサインやマネジメント業務についても管掌範囲です。 ・戦略企画立案から推進計画立案と管理 サービス/品質/コストを最適化することを念頭に、営業/開発等の社内部門との調整や、関連会社等との交渉等も行っていただきます。 ・市場・ニーズ調査およびマーケティング アプリやサービスを通じて得たデジタルデータを活用し、ユーザーの利用実態を把握し、商品戦略・プロモーション戦略へ活かす活動を行います。 ＜標準的な労働時間＞ 9:00～18:00 （所定労働時間：8時間0分） ＜労働時間区分＞ 専門業務型裁量労働制 みなし労働時間/日：9時間30分 ＜試用期間＞ 3ヶ月 ※試用期間中は福利厚生制度の適用はありません。 ＜予定年収＞ 340万円～600万円 ＜月給＞ 266,667円～(以下一律手当を含む) 基本給：204,667円～ 固定残業手当：62,000円～（固定残業時間30時間0分/月） 年収 340万円〜600万円 年収について補足 ※給与詳細は、経験・能力・前給等を考慮し、同社規定により決定 昇給年1回（4月）、賞与年2回（6月、12月） 予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 アクセス 恵比寿徒歩5分 就業時間 09:00〜18:00 就業時間補足 9:00～18:00 休日休暇 完全週休2日制(かつ土日祝日) 有給休暇10日～40日 休日日数122日 夏季休暇、年末年始休暇、特別有給休暇（入社時3日付与）、年次有給休暇（入社半年後に10日付与）、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、永年勤続特別休暇、ファミリー休暇、慶弔休暇 賞与 年2回 昇給 有 保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 諸手当・福利厚生 ＜待遇・福利厚生補足＞ 通勤手当：非課税範囲内において全額支給 社会保険：社会保険完備 ＜教育制度・資格補助補足＞ 基本的にOJT中心です。 ■永年勤続表彰（勤続5年、10年ごとに表彰） ■財形貯蓄制度 ■保養所の割引利用（保険組合提携施設） ■選択制確定拠出年金制度 募集背景 部署強化による増員 ここがオススメ！ ■魅力 ・デジタルマーケティングのすべての領域に対して、コンサルティング～開発・実装～運用・実行支援機能を持ち、各領域の担当者が、顧客企業のニーズに合わせて連携し、チームを組んで対応します。 ・マスメディア案件からWEBメディア（Instagram、Facebook、LINE等）案件にも携われます。 ・近年は動画広告やテレビCMの制作にも乗り出しています。 https://www.irep.co.jp/knowledge/blog/detail/id=46323/ 応募条件 必要業務経験 ■必須条件 ・サイト指標分析、競合分析、市場調査の実施経験 ・ワイヤーフレームまたは構成案の実務経験 ・ランディングページオプティマイズの実施経験 会社概要 会社名 株式会社アイレップ 業種 マスメディア全般 資本金 55,064万円 設立年月 1997年11月 従業員数 935名 売上高 非公開 事業内容 広告代理事業 ソリューション事業 クリエイティブ事業 その他 会社特徴 最も得意とするのは、企業が抱える本質的な課題を見つけ出すこと。 具体的な計画を示し、明確な数値目標を設定し、有効な施策を打ち出し、自ら実行し、結果を出していきます。 その根底にはデジタルとマーケティングに対する豊富な知見があります。 また、私たちは、顧客の業態やマーケティング課題に応じて、集客施策だけではなく、「企業好意度の向上」や「新商品認知の早期獲得」、「商品・サービスの理解浸透」などを目的としたコミュニケーション戦略の立案と実施が可能です。
