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【正社員・大手直クライアント】映像ディレクター・映像エディター

株式会社ミツエーリンクス

求人ID:2595更新日:2020/04/03

募集要項
職種 映像専門職(撮影・CG制作・アニメーション制作・編集・加工)
職務内容 企業VP(企業紹介映像/商品販促映像など)を中心に、クライアントのニーズに合わせたさまざまな映像の制作における企画・ディレクション・撮影・編集業務を行います。

主な業務内容
映像ディレクターとして
企画、提案
構成、画コンテ作成
ディレクション全般(技術パートナーを使った撮影ディレクション含む)
制作進行
映像エディターとして
実写編集やモーショングラフィック作成
タイトル、テロップ、図版作成

<入社後の流れ>
即戦力として、自由な裁量のもとで業務をお任せします。
経験年数がなくても、即戦力になりうる方は当面は先輩のサポートのもと業務を覚えたのち、案件をお任せします。
年収 500万円〜700万円
年収について補足 想定年収500万円~700万円 ※経験・能力を考慮の上、弊社規定により決定します
アクセス 西新宿徒歩3分
都庁前徒歩6分
転勤有無
就業時間 09:00〜18:00
休日休暇 休日/完全週休2日制(土・日)、祝日
休暇/有給、夏季、年末年始、慶弔、産前産後、育児、介護、進学準備、リフレッシュ休暇(※)

※勤続満4、8、12、20、30年の社員に支給する最大2週間の特別有給休暇制度
賞与 年2回
昇給
保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
諸手当・福利厚生 交通費全額支給 家族手当 昇給/年1回 賞与/年2回 健康管理(定期健康診断、インフルエンザ予防接種、健康相談、他) 国内契約保養所多数
募集背景 増員
補足 <求める人物像>
・芸術性だけを求めるのではく、BtoB向けの映像であることを意識して制作できるかた
・社内外関係者と密にコミュニケーションをとり案件を推進できるかた
・案件の完遂までこだわりとプライドを持って仕事ができるかた
・多岐にわたる業務にも前向きに取り組んでいけるかた

★マスメディア向けは、NHKドラマなど制作実績多数!
◎PR番組・情報番組(NHK大河ドラマ、TBS連続ドラマ、NHK報道番組
等)
◎ドラマ制作(NHK、CS、Web)

◎ドキュメンタリー番組

◎予告編制作(劇場、テレビ)

◎広告(TVCM、デジタルサイネージ、イベント、Web等)

他、企業VP、Web動画、DVDなど多様な制作実績があります。

★その他福利厚生
保育支援制度
英会話研修
社内研修
各種セミナー研修
教育制度
社内転職制度
鍼灸マッサージ
(はり・きゅう・マッサージの施術が受けられます)
ミツエー家族の日
(年に一度、従業員の配偶者やお子さまを会社に招待し、職場見学や記念撮影を行うイベント)
ここがオススメ! マルチに活躍していただける映像経験者を募集します!
ミツエーリンクスの社風は「10%のプロセス、90%の自由」に基づいています。
社内のプロセス、自分の責任はしっかりと果たし、あとは個人の自主性を大切にしています。
平均年齢も32歳と若い人が非常に多い職場ですので、上から何かを押し付けられることもなく、「仲間と一緒に仕事をしている」という感覚があります。とても居心地が良い職場です。
応募条件
必要業務経験 必要な経験/スキル(下記目安4年以上)
・Premiere、After
Effects、Illustrator、Photoshopを用いた実務経験または同等のスキル
・Word、Excel、PowerPointを用いた実務経験
・ビジネスの場においてクライアントの要望を聞き映像化した経験

歓迎する経験/スキル
・映像ディレクター、映像エディターとしての実務経験
・業務用ビデオカメラや一眼レフカメラによる映像撮影の実務経験
・3DCG制作の実務経験
・アートディレクションの実務経験
・英語スキル(ビジネスレベル優遇)
会社概要
会社名 株式会社ミツエーリンクス
業種 マスメディア全般
資本金 9,980万円
設立年月 1990年7月
従業員数 411名
売上高 非公開
事業内容 ◆Webインテグレーション事業

◆コンサルティング事業

◆システム開発事業

◆動画・音声系コンテンツ関連事業
会社特徴 「社会には強く、組織は楽しく、個々にはやさしく」これが、私たちが目指す企業の姿です。
情報社会といわれる21世紀において、付加価値
創造企業である私たちの果たすべき責務・期待は増すばかりです。


技術、効率が優先されることはもちろんですが、社会の中で果たすべき役割、個々の心の調和を置き去りにすることは許されません。
それらをバランス良くかつ有機的に結び付けること(ホロン)に挑戦しなければなりません。


物質的にも精神的にも、ともに豊かな社会になるよう、
自らの実践を通してそれが可能であることを実証することこそ、われわれの果たすべき役割です。